Fracture Return to Work
部位別・職種別の復帰目安と早期回復のコツ
骨折後の仕事復帰時期は、骨折の部位と仕事の種類によって大きく異なります。
デスクワークなら比較的早く復帰できますが、肉体労働は骨が十分にくっつくまで待つ必要があります。
無理な早期復帰は骨折の治りを遅くしたり、再骨折のリスクがあります。
主治医の指示に従い、段階的に復帰することが大切です。
ギプスで固定中でも動かせる関節は積極的に動かし、筋力低下を防ぎます
関節の可動域と筋力を回復させるリハビリが、復帰を早めることにつながります
時短勤務やデスクワークから始め、徐々に元の業務に戻していきます
復帰のタイミングや業務内容の調整を職場と共有します
無理な早期復帰は骨の治癒を遅らせたり、再骨折のリスクがあります。固定中からのリハビリ、適切な栄養管理を組み合わせることで、安全かつ早期の復帰をサポートします（超音波骨折治療は適応と算定要件を満たす場合に併用します）。仕事中の骨折は労災保険の対象となる場合があり、治療費の給付と休業補償（給付基礎日額の8割）を受けられます。
仕事中・通勤中の骨折は労災保険の対象となる場合があります。
労災と認定されると、治療費は自己負担なく給付されます。仕事を休んだ場合は、休業4日目から「給付基礎日額」（直前3ヶ月の賃金から計算する1日あたりの金額。ボーナスなどは含みません）の8割が支給されます。内訳は休業補償給付が6割、休業特別支給金が2割です。最初の3日間（待期期間）は労災からの支給がなく、仕事中のケガ（業務災害）であれば事業主が平均賃金の6割を補償します。手続きに必要な書類は当クリニックで作成できますので、お気軽にご相談ください。